マスク製造のワークアップ

銀行振込 前払い

※銀行振り込みの場合は、入金確認後、商品を発送させて頂きます。
※恐れ入りますが、振込手数料はご負担ください。
※弊社にて14時までに「入金確認」がとれましたら、在庫がある場合に限り当日発送となります。
※代金振込確認後の発送となります、お急ぎの方は、代金引換・クレジット払いを選択してください。
※お振込名義の前に【受注番号】をご入力ください。
※【ご注文者様】と【お振込み名義人様】が異なる場合は、必ずメール等にてお知らせください。

ジャパンネット銀行に口座をお持ちのお客様は、
JNB-J振をご利用頂けます。
【パソコン・スマートフォン用】
https://login.japannetbank.co.jp/cgi-bin/JNBPAY?PAY_ID=NkiwXGYYKwsXfNSJ0TCn
【携帯電話用】
https://mb.japannetbank.co.jp/mctx/NBCM2101.do?.GID=NBCM2103MG11&submitID_207&PAY_ID=NkiwXGYYKwsXfNSJ0TCn

コンビニ後払い

NP後払い（コンビニ・銀行・郵便局）をご利用いただけます。
・請求書発行手数料(税別190円)(税込205円)をご負担いただきます。

○このお支払方法の詳細
商品の到着を確認してから、「コンビニ」「郵便局」「銀行」「LINE Pay」で後払いできる安心・簡単な決済方法です。
請求書は、商品とは別に郵送されますので、発行から14日以内にお支払いをお願いします。
○ご注意
後払い手数料：税別190円、税込205円
後払いのご注文には、株式会社ネットプロテクションズの提供するNP後払いサービスが適用され、サービスの範囲内で個人情報を提供し、代金債権を譲渡します。
ご利用限度額は累計残高で54,000円（税込）迄です。 詳細はバナーをクリックしてご確認下さい。
ご利用者が未成年の場合、法定代理人の利用同意を得てご利用ください。

NP 掛け払い

請求書掛け払い（銀行・コンビニ）をご利用頂けます。

○法人様、個人事業主様を対象とした掛け払いサービスです。
○お支払いのタイミングは、 月末締め、翌月末請求書払いとなります。
○上限金額：最大300万円（月30万円以上の場合、審査結果が出るまで３営業日程度かかります。
審査の結果、別のお支払い方法をお願いする場合がございます。審査完了まで商品の生産、発送はできません。）
○請求書は、 株式会社ネットプロテクションズ様からご購入の翌月第1営業日に発行されます。
○請求書に記載されている銀行口座または、コンビニの払込票でお支払いください。
※銀行振込の際の振込手数料はお客様にてご負担ください。
○請求代行のため代金債権は同社へ譲渡されます。

送料

全国送料一律　600円(税別)、商品代金 1 万円以上で送料無料です。（北海道・沖縄は除く）

北海道　1,300円 (税別)
商品代金（税別）1 万円以上で送料無料になります。

沖縄　　2,100円 (税別)
沖縄の場合のみ、商品代金 1 万円以上でも送料が必要です。梱包数が複数の場合、梱包数ｘ送料に
なります。

＜その他の発送に関する規定＞
・規格品（在庫品）と別注品の同一梱包発送は原則お受けしておりません。
・発送先が複数の場合は、発送先毎の商品代金が 1 万円以上の場合送料無料となります。
（沖縄を除く）

運送会社はヤマト運輸様にて発送させて頂きます。

当日発送ご希望の場合

・代金引換・クレジット払いの場合
当日15時までにご注文をいただきましたら、在庫がある場合のみに当日発送可能となります。
※在庫がある場合のみの対応となりますので、ご了承ください。

・銀行振込の場合
当日14時までに「入金確認」がとれましたら、当日発送可能となります。
※在庫がある場合のみの対応となりますので、ご了承ください。
在庫の確認方法はこちら　https://www.anshinya.com/page/95

返品と交換について

返品特約についてはこちらをご覧くださいませ。https://www.anshinya.com/info

領収書（領収証）について

領収書は ”電子領収書” となります。
商品発送案内の E メールの中で “全てのお客様” に電子領収書発行の URL をご案内させて頂いて
おります。
・全てのお客様に発行しておりますので、備考欄に “領収書希望” と記載頂く必要はございません。
宛名、但し書きについては、ご指定頂けますが、日付はご注文日となります。

■ 電子領収書への収入印紙について

印紙の貼り付けは不要と解釈されており、当サービスと致しましても法的根拠をもって、安心してお使いいただけるよう努めてはおりますが「解釈」によって、異なる判断になる場合も考えられます。
弊社側では、本サービスをご提供するにあたり、
・税理士への確認
・税理士を通じての弊社管轄税務署への確認
を事前に行っております。
いずれにおいても「領収書として認められ、収入印紙も不要」との解釈となるとの判断をいただいております。ただし、税理士および税務署の担当者によると「法解釈により見解が異なる」可能性は依然残るとの指摘がございます。
管轄税務署によって判断が異なる可能性がございますので、可能でございましたら、先に御社管轄の税務署及び担当税理士様等へ、まずご確認いただくことをお願いいたします。
※本仕組みについて、解釈等による見解・判断の違いによる損害等につきましては、当サービスでは責任を負いかねます。あらかじめ、ご了承のほどお願い致します。

【ご参考】

国税庁見解（電子領収書に印紙が不要である事の根拠）
https://www.nta.go.jp/about/organization/fukuoka/bunshokaito/inshi_sonota/081024/02.htm

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